せいやパパです！
「今の仕事と育児を両立するのは難しい」と悩んでいませんか？
中には育休明けの転職を検討している人もいるでしょう。
育休明けの転職は問題ありませんし、転職すれば環境を大きく変えることができます。
僕自身、転職したことで劇的に労働環境が改善しました。
とはいえ、転職にはリスクがあるのも事実。
特に転職の経験がない人は分からないことも多いですよね。
今回は、実際に転職を経験した僕が育休明けの転職についてお伝えします！
②育休明けの転職の注意点
③育児休業給付金は返還しないといけない？
④転職だけが正解ではない
転職のおすすめのタイミング
可能であれば一度職場復帰してからの転職がおすすめです。
育休明けは仕事の感覚を取り戻すのも苦労しますし、子どもの保育園も始まります。
そんな状況で新しい職場で新しい仕事を始めるのはかなり厳しいでしょう。
また、育休中は仕事のブランクになるため転職時の評価が下がるなどのデメリットもあります。
よほどの理由がない限り、一度今の仕事に復帰してから転職するほうが無難でしょう。
ただし、転職するのは復帰後でも転職準備は育休中から始めておいたほうがスムーズです。
転職を考えているなら一度転職エージェントに相談してみるといいでしょう。
転職エージェントを使うときの注意点はこちらの記事をご覧ください。
どうしても今の職場に復帰したくない場合
先ほどお伝えした通り、転職するなら一度職場復帰した後がおすすめです。
しかし、中には「どうしても今の職場に復帰せずに転職したい」という人も居ますよね。
そういう人は育休を短くなるのを覚悟した上でできるだけ早く転職活動をするのがおすすめです。
転職活動の目安は約3か月ですが、育休明けの転職は苦戦する可能性が高く長引くと思われます。
育休の終わりに合わせて転職しようとしても、転職先が決まらず復帰せざるを得なくなるかもしれません。
転職活動にどれくらいかかるか分からない状況で育休の終わりにぴったり合わせて転職するのは至難の業ですよね。
どうしても今の職場に復帰したくないのであれば、早めに転職活動を始めて転職先が決まり次第転職するのも一つの手です。
ただし、転職先は育休が終わるまで待ってくれるとは限らないので、思ったより早く決まった場合は育休を短縮する必要が出てくるかもしれません。
転職のために育休が短くなってしまうのは本末転倒な気がしますが、どうしても今の職場に復帰したくないのであれば検討してみましょう。
育休明けの転職の注意点
転職に成功した人がいる一方で、4人に1人は転職に失敗したと感じています。
転職を断念した人もいるので、転職に失敗した人はもっと多いと言えます。
少しでも転職の失敗をなくすための注意点を理解しておきましょう。
具体的な注意点は以下の5つです。
１つずつ詳しく確認していきましょう。
①保育園の内定に影響が出る可能性がある
子どもの保育園に預けて働くつもりの人も多いでしょう。
そこで気を付けたいのが保育園の入園基準です。
保育園の入園は指数と呼ばれる点数で順位をつけて、順位が高い人から入園できます。
待機児童が多い地域の場合、指数が低いと入園できないこともあります。
今の職場に復帰する場合は「就労中」扱いですが、転職すると「就労内定」扱いになってしまい、指数が下がって入園が取り消しになってしまう可能性もあります。
育休明けの転職が入園に影響しないか、事前に自治体に確認しておきましょう。
②転職直後は有給休暇や時短勤務を使えない可能性がある
子どもを保育園に入れても、頻繁に体調を崩したりする可能性があります。
そんな中で有給休暇を取って休んだり、時短勤務にしたいと思っている人も居るかもしれません。
しかし、会社によっては入社直後は有給や時短勤務制度を使えない可能性があります。
せっかく育児と仕事の両立のために転職したのに、子どもの都合に合わせられないと本末転倒です。
③企業は育児する人を採用したいわけではない
育休取得率の向上や働き方の多様化など育児と仕事の両立を推進する企業が増えています。
子育て世帯としてはそういう会社に入りたいですよね。
しかし、ここで勘違いしてはいけないのは企業は育児をする人を採用するのが最優先ではないということです。
企業が最優先するのは優秀な人材を採用し企業の利益を最大化することです。
育児と仕事の両立は優秀な人材を獲得するための手段の１つでしかありません。
あなたが「育児を優先したいから働きやすい会社に転職したい！」と思っても、それだけでは企業にとって採用するメリットがありません。
そういう会社に入るためには、育児と仕事の両立を認めてでも採用したいぐらい優秀な人材だと企業に思ってもらう必要があります。
④仕事のブランクがあることを自覚する
育休中も就労扱いになり無職とは異なります。
とはいえ、育休中は会社の仕事をしていないのも事実です。
中途採用では即戦力が求められます。
育休で前線を離れていた人より、直前まで働いていた人のほうが優遇されるのは当然です。
育休明けでも絶対に採用されないわけではないですが、厳しい戦いだと自覚しておきましょう。
仕事のブランクを少しでも補うために資格の取得を検討してもいいかもしれません。
もちろん育休中は育児が最優先ですが、資格や知識や意欲の証明になります。
ただし、貴重な時間を削る以上、無意味な資格を取ることはおすすめしません。
育休中に取得する資格の選び方はこちらの記事をご覧ください。
⑤アラサーの転職事情は厳しい
第一子出生時の平均年齢は30歳と言われています。
育休明けの転職時には30歳を過ぎている人も多いのではないでしょうか。
30歳を過ぎると即戦力が求められるため、未経験の業界への転職は非常に難しいです。
可能な限り同業他社への転職をおすすめします。
とはいえ、今の職種では育児との両立が難しく職種を変えたい人もいるでしょう。
そこで大事なのはアピールの仕方です。
僕は29歳で未経験のIT業界に転職しました。
30歳は過ぎていなかったとはいえ、やはり未経験の転職は厳しいタイミングでした。
やる気だけアピールしても採用されませんし、かと言ってウソをつくわけにもいきません。
過去の経歴は変えられないので、異業種の経験者の強みをアピールしましょう。
僕が実際に使ったアピールの方法を紹介します。
IT業界の話は専門用語が多く、説明を聞いてもよく分かりませんよね。
しかもIT業界は分かりやすく説明するのが下手な人が多いです。
そこで僕は営業の経験があるので、分かりやすく伝えるのが得意とアピールしました。
これはIT業界の人にはない、異業種の経験者ゆえの強みですね。
過去の経歴は変えることはできないので、あなたの経歴が転職先にとっていかに有益かを伝えることが大事です。
転職では戦略が重要ですが、初めての転職だと分からないことだらけですよね。
転職エージェントは面接対策や職務経歴書の添削など強い味方になってくれます。
転職エージェントをうまく使いこなす方法はこちらの記事をご覧ください。
育児休業給付金は返還しないといけない？
ここで気になるのが育休中にもらえる育児休業給付金です。
育児休業給付金は、育休後に今の会社に復職することを条件にもらえます。
転職してしまったら条件を満たしていないので、返還しないといけないのか気になりますよね。
結論を言うと、返還する必要はありません。
育休中に退職を決めた人に返還を求めるものではないからです。
ただし、退職日以降は給付金が支給されなくなります。
また、育休前から退職するつもりだった場合は不正受給になる可能性があるので注意が必要です。
すでに育休中の方はご存じかもしれませんが、これから育休を取る人も育休中にもらえるお金も確認しておきましょう。
転職だけが正解ではない
育休明けの転職の注意点をお伝えしてきました。
しかし、どんなに気を付けても転職のリスクが0になることはありません。
環境の変化を負担に感じる人もいますし、求人情報と実態が違う会社も存在します。
また、転職すればすべての悩みが解決するわけではありません。
転職せずに今いる会社で環境を改善し、育児と仕事を両立していくのも手段のひとつです。
僕の友人は残業100時間超という仕事漬けの生活でしたが、働き方改革を行うことで大幅に残業を削減し育児と仕事の両立を実現しました。
転職で職場を変えるか、今いる職場で働き方改革を進めるか。
どちらが合っているかはあなたの状況によって違います。
自分に合った方法を見つけ、育児と仕事の両立を目指しましょう。
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